はじめに
妊娠中は体の血流やホルモンの変化で、普段とは違う症状が出ることがあります。とくに血圧は母体と赤ちゃんの健康に関わる大切な指標です。本記事は妊娠期の血圧について、分かりやすくまとめることを目的としています。
目的
妊婦さんとそのご家族、医療関係者が妊娠期の血圧変動を理解し、日常の管理や医療機関での相談に役立てられる情報を提供します。
対象となる内容
- 妊娠中の血圧の正常範囲と特徴
- 妊娠高血圧症候群（HDP）の診断基準と注意点
- 妊娠中の低血圧の症状と対策
- 血圧管理の具体的なポイントと家庭での測定方法
- 医療費助成や支援制度の概要
読み方のポイント
各章で具体例や日常でできる対策を示します。気になる症状がある場合は、早めに受診して医師と相談してください。この記事は医療の代わりではなく、理解を深めるための参考情報です。
妊娠中の血圧の正常値と特徴
正常値の目安
妊娠中の目安は、収縮期血圧（上）が100〜129mmHg、拡張期血圧（下）が60〜84mmHgです。個人差はありますが、この範囲を大きく外れる場合は医師に相談してください。
妊娠による血圧の変化
妊娠初期から中期にかけては、血管が広がりやすくなるため血圧がやや低くなる傾向があります。胎盤や胎児のために血液量が増えますが、血圧は中期に最も低くなることが多く、後期に向けて元に戻るかやや上がります。
一時的な低血圧が起こりやすい状況
体位の変化（起き上がったときや立ち上がり）、長時間の立位、食後、脱水や暑さで一時的に血圧が下がることがあります。たとえば朝ベッドから急に起きるとめまいや立ちくらみが起きやすくなります。
家庭で測るときのポイント
・測定は座って5分安静にしてから行う。腕は心臓と同じ高さにする。
・同じ時間帯に測ると変化が分かりやすい。
・上腕用のカフを使い、サイズが合っているか確認する。
・1回だけで判断せず、安静後にもう一度測ると正確です。
受診の目安（目安となる数値と症状）
・収縮期が140mmHg以上、または拡張期が90mmHg以上になった場合は速やかに受診を検討してください。
・強い頭痛、視界の変化、腹痛、手足のひどいむくみ、失神や立ちくらみが続くときはすぐに医療機関に連絡してください。
単回の軽い変動はよくありますが、症状や連続した異常値は早めの相談をおすすめします。
妊娠高血圧症候群（HDP）とは
定義
妊娠20週以降に初めて高血圧が現れる状態を妊娠高血圧症候群（HDP）と言います。血圧の基準は収縮期（上）が140mmHg以上、または拡張期（下）が90mmHg以上です。日常の家庭血圧や診察時のいずれでも当てはまれば注意します。
重症の基準
収縮期が160mmHg以上、または拡張期が110mmHg以上は重症とされ、速やかな診療が必要です。
たんぱく尿を伴う場合（妊娠高血圧腎症）
高血圧に加え尿にたんぱくが出ると腎臓に影響が出ている可能性があり、妊娠高血圧腎症（いわゆる子癇前症・Preeclampsia）と診断されます。たんぱく尿は簡易検査で分かります。
主なリスク因子
初産、年齢（高齢妊娠や若年妊娠）、肥満、糖尿病、既往の高血圧、多胎妊娠などがあげられます。これらがあると医師がより注意深く経過を見ます。
症状と検査
自覚症状としては頭痛、めまい、顔や手足のむくみ、視野の異常（光がちらつくなど）があります。血圧測定、尿検査、血液検査、胎児の状態確認（エコーや心拍）を行います。
治療と受診の目安
軽症は安静や経過観察、投薬で管理します。重症や症状が悪化すれば入院や分娩の準備を進めます。目安は血圧が重症域に達したり、激しい頭痛や視力障害、急なむくみ、尿が減るなどの症状が出たときです。早めに医療機関へ相談してください。
妊娠高血圧症候群のリスクと影響
母体へのリスク
妊娠高血圧症候群では、けいれん（子癇）、脳出血、大量出血、腎機能障害、肝機能障害などが起こることがあります。症状が急に悪化すると入院や緊急処置が必要になり、命にかかわることもあります。
胎児へのリスク
子宮や胎盤に十分な血流が届かないと、胎児発育不全（体重が増えにくい）、胎盤早期剥離、早産、最悪の場合は胎児死亡のリスクが高まります。早産になると新生児の呼吸や授乳の問題が増えます。
出産やその後への影響
症状によっては予定より早く分娩を行う必要があり、帝王切開が選ばれることもあります。入院や新生児管理が長引く場合、母子ともに負担が増します。
将来の健康リスク
妊娠高血圧症候群を経験した女性は、将来、高血圧や糖尿病、心筋梗塞や脳卒中などの生活習慣病や心血管疾患のリスクが高まります。出産後も定期的に血圧や健康状態をチェックすることが大切です。
対応のポイント
日常的に血圧を測り、異常があればすぐ医師に相談してください。食事や体重管理、適度な運動が役立ちます。医師は薬や入院を含めた最善の方法を提案しますので、早めの受診を心がけましょう。
妊娠中の低血圧について
定義
一般に収縮期血圧（上の血圧）が90mmHg未満、拡張期血圧（下の血圧）が60mmHg未満を低血圧と呼びます。妊娠中も同じ基準で考えますが、妊婦さんは血圧がやや下がりやすい特徴があります。
起こる理由
妊娠では血液量が増えますが、血管が拡張して血圧が下がりやすくなります。急に立ち上がると血圧が一時的に低下するため、めまいや立ちくらみが出ることが多いです。ホルモンの変化や睡眠不足、脱水も原因になります。
主な症状
- 立ちくらみやめまい
- 疲れやすさ、だるさ
- 吐き気や頭痛
- 失神（まれ）
症状は軽いことが多く、重篤な合併症は少ないです。
日常でできる対処法
- ゆっくり立ち上がる（寝返りや起床時は特に注意）
- 十分に水分をとる（こまめな水分補給）
- 食事は少量ずつこまめにとる（血糖変動を抑える）
- 塩分を控えすぎない（医師の指示に従う）
- 着圧ソックスの着用や足を高くして休む
- 暑いお風呂や長時間の立ち仕事を避ける
受診の目安
- ふらつきで転倒したとき
- 意識を失ったときや頻繁に失神する場合
- 息苦しさ、胸の痛み、胎動が急に減ったと感じたとき
これらがあれば早めに医師や助産師に相談してください。医師は原因を調べて必要があれば治療や詳しい検査を行います。
妊娠中の血圧管理のポイント
定期的な血圧測定
妊娠中は血圧をこまめに測る習慣をつけましょう。妊婦健診のたびに測るほか、自宅では朝と夜に安静時で測ると変化に気づきやすくなります。同じ腕、同じ姿勢で測り、測定値と時間を記録してください。
異常値が出たときの対応
血圧が140/90mmHgを超えた場合は安静をとり、速やかに担当医に連絡してください。頭痛や目のかすみ、激しい腹痛、息苦しさ、急なむくみがあるときはすぐ受診を検討します。たんぱく尿を伴う、または血圧が著しく高い場合は入院での管理を提案されることがあります。
食事・体重・生活習慣のポイント
塩分は控えめにし、野菜やたんぱく質をバランスよく摂りましょう。過度な体重増加を避けるために食事量と内容を意識します。医師の許可があれば適度な有酸素運動（散歩など）を続け、十分な睡眠と休息を心がけてください。
薬物治療と医師の指示
必要な場合、医師が降圧薬を処方します。自己判断で薬を中止せず、指示どおりに服用してください。薬の種類や投与量は妊娠週数や状態で変わります。
リスク因子がある人の注意点
慢性の高血圧、糖尿病、初めての妊娠、高齢妊娠、多胎などは慎重な管理が必要です。リスクがある場合は頻回の検査や詳しい説明を受けてください。
家庭での記録と受診時の伝え方
血圧値、症状、体重の増減をノートやアプリに記録し、健診時に医師に見せましょう。小さな変化でも相談することで早期発見につながります。
家庭血圧と妊娠中の注意点
はじめに
妊娠中は健診だけでなく家庭で血圧を測ることが大切です。自宅での測定は日常の変動を把握でき、異常の早期発見につながります。
測定の目安
家庭血圧の目安は135/85mmHg以上で注意します。特に連続して高い値が続く場合は医師に相談してください。非常に高い値（例：160/110mmHg以上）が出たら早めに受診します。
正しい測定方法（簡潔に）
- 上腕式の血圧計を使う。手首式は誤差が出やすいです。
- 朝は起床後トイレ・朝食前、夜は就寝前に測る。安静に座り、腕は心臓と同じ高さにします。
- 1回だけで判断せず、1回につき2回測りその平均を記録します。
測定頻度と記録
週に数回〜毎日、妊婦健診の指示に従って測りましょう。手帳やアプリで日時と数値、体調を書いておくと診察で役立ちます。
高値・低値への対応
高めが続くときは生活習慣の見直し（減塩、休養、体重管理）を行い、必ず医師に相談してください。低血圧でめまいがある場合は安静にして水分をとり、症状が強ければ受診します。
妊娠初期から高血圧がある場合
妊娠前から、または妊娠早期から高血圧が続く場合は慢性高血圧の可能性があります。薬の調整や経過観察が必要ですので早めに医療機関へ。
測定器の注意点
カフのサイズが合っているか、電池や測定精度の点検を定期的にしましょう。記録を持参して医師と共有してください。
医療費助成やサポート体制
概要
妊娠中に妊娠高血圧症候群（HDP）などの診断を受けると、医療費の負担を軽くする助成や自治体・病院のサポートが受けられることがあります。ここでは一般的な制度と、産後の健康管理に関する支援をわかりやすく説明します。
医療費助成の対象と内容
多くの自治体で妊産婦医療費助成を行っています。内容は自治体により異なりますが、通院や入院、手術、検査費などが対象になる場合があります。高額になった場合には高額療養費制度による給付も使えます。例として東京都のように独自の助成を用意している自治体もあります。
申請方法と必要書類
申請は市区町村の窓口や病院のソーシャルワーカーに相談します。一般的には母子手帳、健康保険証、診断書や領収書、申請書が必要です。手続きは受診後に行うケースが多く、事前に自治体の案内を確認してください。
自治体や病院の支援
自治体は保健師による訪問指導や相談窓口を用意しています。病院ではケースワーカーが医療費や生活面の相談に乗ってくれます。必要に応じて精神面や育児の支援につなげてもらえます。
産後の健康管理
出産後も高血圧や糖代謝の異常が残る場合があります。定期的に血圧や血液検査を受け、生活習慣の指導を受けるとよいです。自治体や医療機関の健診・保健指導を活用して早めに対策を取りましょう。
相談窓口の例
市区町村保健センター、妊産婦健康相談ダイヤル、かかりつけ産科のソーシャルワーカー、健康保険組合の窓口などにまず相談してください。手続きや利用できる支援は地域で違うため、早めに連絡することをおすすめします。