目次
はじめに
本記事の目的
本記事は2025年の最新ガイドラインに基づき、妊娠高血圧腎症（preeclampsia）の診断基準、治療・管理、予防、発症メカニズム、出産後の管理と長期フォローアップまでを分かりやすく解説します。医学用語は必要最小限にし、具体例で補足します。妊娠中の方やご家族、医療に携わる方が日常の判断に使える実践的な情報を目指します。
対象読者と使い方
妊娠中の方、そのご家族、助産師や医師を含む医療関係者まで幅広く想定しています。各章ごとに「診断で見るポイント」「治療で大切な点」「患者さん向けの対応例」を載せます。例えば、妊婦健診で血圧が高めだった場合の家庭での測り方や、尿のタンパクを簡単に理解する方法などを具体的に示します。
注意点
本記事はガイドラインの要点を噛み砕いて説明しますが、個別の診療は担当医の判断が優先です。気になる症状があれば速やかに受診してください。
妊娠高血圧腎症とは ― 定義と診断基準
定義
妊娠20週以降に新たに現れる高血圧と、それに伴う臓器障害やタンパク尿を総称します。典型的には血圧が収縮期140mmHg以上、拡張期90mmHg以上になり、腎（タンパク尿）や肝、血液系、脳などに異常が出ます。既に腎疾患や慢性高血圧がある場合は「加重型」として扱います。
診断基準（実務的ポイント）
- 血圧：収縮期≧140mmHgまたは拡張期≧90mmHg（複数回測定）
- タンパク尿：24時間尿蛋白≧300mg、または尿試験紙で1+以上
- 発症時期：妊娠20週以降に初発
- 既往：慢性高血圧や腎疾患がある場合は別分類
重症のサイン（速やかな対応が必要）
- 血圧160/110mmHg以上
- 血小板減少、肝障害、腎機能悪化、肺水腫、けいれんや視覚障害など
診断の進め方
血圧は安静時に左右両腕で繰り返し測り、尿検査と血液検査で臓器障害を評価します。胎児の状態評価も同時に行います。症状や検査結果でリスクを分類し、管理方針を決めます。
臨床では、早期発見が重要です。少しのむくみや頭痛でも相談を促してください。
ガイドラインによる治療・管理方針
降圧薬開始基準
2025年のガイドラインでは、降圧薬を開始する目安を明確にしています。高血圧合併妊娠では血圧が140/90mmHg以上で降圧を検討します。妊娠高血圧腎症（妊娠関連の高血圧で腎機能や尿蛋白が関与する場合）では原則160/110mmHg以上で治療を開始しますが、状況に応じて140/90mmHgから開始することも認められます。
降圧目標
降圧後の目標値は、収縮期血圧（上の血圧）を110～140mmHg、拡張期血圧（下の血圧）を85mmHg以下とします。これは母体の重篤な合併症を防ぎつつ胎児への血流を保つためのバランスを取った目標です。
管理方法の基本
軽症例では安静や外来での経過観察を基本にします。自宅での血圧測定の指導や定期受診で経過を確認します。重症例や尿蛋白を伴う場合は入院して厳重に管理します。入院では頻回の血圧測定、採血や尿検査、胎児の心拍や発育評価を行います。
治療の実際と注意点
重症例ではステロイド治療が行われることがあります。ステロイドは胎肺成熟を促す目的で用いることが多いです。治療に抵抗するケースもあり、その場合は専門チームで個別に対応を決めます。母体と胎児の状態を総合的に評価し、分娩の時期や方法を判断します。
妊娠高血圧腎症のリスク因子と予防策
妊娠高血圧腎症は発症を完全に防げるものではありませんが、リスクを下げたり早期発見につなげたりする対策があります。ここでは主な因子と実践しやすい予防策をわかりやすく説明します。
リスク因子
- 慢性高血圧：妊娠前から高血圧があると発症しやすくなります。例：日常的に血圧が高い方。
- 妊娠糖尿病や既往の糖代謝異常：血糖コントロールが悪いとリスク増加します。
- 肥満：体重が多いと負担が増すためリスクが上がります。
- 高齢（35歳以上）：年齢が高いほど発症率が上がります。
- 家族歴・既往歴：家族に妊娠高血圧腎症の人がいる、あるいは以前に発症した場合は注意が必要です。
- 自己免疫疾患（例：全身性エリテマトーデス）や体外受精などの妊娠も関連します。
予防策（妊娠前・妊娠中）
- 妊娠前に血圧や血糖を整える：薬や生活習慣の見直しを医師と行ってください。
- バランスの良い食事：果物・野菜中心の食事を心がけ、過度の塩分や過食を避けます。具体例：毎日1皿以上のサラダや果物を摂る。
- 適度な運動：ウォーキングなど無理のない運動を続けます。
- カルシウム・ビタミンD補充：有効性は議論がありますが、医師が勧める場合は指示に従ってください。
- 低用量アスピリン：高リスクと判断された妊婦には妊娠初期からの低用量アスピリンが推奨されることがあります。必ず医師と相談してください。
- 定期受診と自己測定：早期に異常を見つけるため、産科での血圧や尿検査を定期的に受け、必要なら自宅で血圧を測りましょう。
医師と相談するポイント
妊娠歴や家族歴、既往症は必ず伝えてください。薬やサプリは自己判断で開始せず、リスクに応じた個別の予防計画を医師と立てることが大切です。
妊娠高血圧腎症の発症メカニズムと最近の研究
概要
妊娠高血圧腎症は胎盤の作り方の異常から始まると考えられます。その結果、胎盤から母体へ異常な物質が出て、母体の血管や臓器に影響を及ぼします。
胎盤形成異常の役割
正常では胎盤の血管が深く広がり胎児へ十分な血流を送ります。不十分だと胎盤で酸素や栄養のやりとりが悪くなり、炎症や酸化ストレスが起きます。例えると、水道の蛇口が細くなって水が不足する状態です。
抗血管新生因子（sFlt‑1/PlGF比）の異常
胎盤が壊れるとsFlt‑1という物質が増え、血管の育ちを妨げます。これにより血管内皮が傷つき、血圧上昇やたんぱく尿が出ます。血液検査でsFlt‑1/PlGF比を測ると発症の予測や重症度評価に役立ちます。
母体臓器への影響
血管の障害は腎臓や肝臓、血液の凝固系に広がります。短期間で高血圧や腎障害が出ることがあり、重症では母子ともに危険になります。
最近の研究と臨床的示唆
近年の疫学研究は、妊娠高血圧腎症を経験した女性が将来、慢性高血圧・糖尿病・慢性腎臓病のリスクが高まることを示しています。現在はsFlt‑1を標的にした診断や治療、発症予測の研究が進んでおり、早期発見と長期フォローの重要性が強調されています。
出産後の管理と長期フォローアップ
出産直後（1〜2週間）の管理
出産後も血圧が高くなる場合があります。退院後1〜2週間は朝晩の血圧測定を続け、数値を記録してください。頭痛や目のかすみ、胸痛、息切れ、急なむくみがあればすぐに受診しましょう。医師は薬の継続や調整、尿検査・血液検査で腎機能を確認します。
退院後の生活とセルフケア
食塩を控える、十分な休養を取る、体重の増減に注意することが大切です。授乳中の薬は種類によって影響が異なるため、自己判断で中止せず医師に相談してください。家庭での血圧日誌は診察時の重要な情報になります。
中長期の検査と受診スケジュール
産後3か月、6か月、1年を目安に血圧、尿たんぱく、腎機能（血液検査）を確認します。たんぱく尿や腎機能低下が続く場合は腎臓専門医の受診を勧めます。
将来のリスクと予防
妊娠高血圧腎症の既往は将来の高血圧、糖尿病、慢性腎臓病のリスクを高めます。適切な体重管理、塩分制限、禁煙、定期的な運動（ウォーキングなど）を続けてください。心配な点は主治医と長期的に相談しましょう。
家族への情報共有
病歴を家族やかかりつけ医に伝え、次回妊娠時のリスク管理に役立ててください。支援が受けやすくなります。
まとめ：ガイドライン実践のポイント
重要なポイント
妊娠高血圧腎症は早期発見・早期管理が何より大切です。妊婦さん自身と医療者が血圧と尿蛋白を定期的に確認します。診断の目安は収縮期140mmHg以上または拡張期90mmHg以上の持続です。
日常の管理でできること
- 体重管理と規則正しい食事（過度な塩分制限は避けつつ、バランスを意識）
- 充分な休息と軽い運動（医師の指示に従う）
- 家庭での血圧測定を習慣化する（記録を持参）
薬物療法と予防
リスクが高い方には低用量アスピリンが有効です。高血圧には妊娠で安全とされる降圧薬を用います。妊娠に不適切な薬は避けますので、処方は医師とよく相談してください。
入院・専門施設での対応目安
重症例や腎障害を伴う場合は入院管理や母体胎児専門施設での対応を検討します。胎児状態や母体の臓器障害が判断基準になります。
出産後の注意点
産後も血圧と腎機能のフォローが必須です。将来の心血管疾患リスクも高まるため、長期的な生活改善と専門医による追跡をおすすめします。
患者への伝え方（実践例）
「家で毎日血圧を測って記録してください。異常があればすぐ連絡を。治療は母子の安全を第一に決めます。」と具体的に伝えると安心感が増します。
参考：ガイドラインの最新情報
概要
2025年版「高血圧管理・治療ガイドライン」と日本妊娠高血圧学会の診療指針を基準に解説します。各国ガイドラインとの比較研究も進み、収縮期／拡張期血圧の基準や降圧薬の選択などに細かな差が報告されています。
主なポイント
- 基準は国や学会で若干異なります。臨床ではまず国内のガイドラインに従うことが基本です。
- 降圧薬の選択は、安全性と効果のバランスで決めます。例としてラベタロール、ニフェジピン、メチルドパは妊娠中の使用実績が多い薬です。
臨床への影響と実務上の注意点
- 軽度の血圧上昇は在宅での血圧測定や通院頻度の増加で経過観察します。重度や臓器障害が疑われる場合は入院管理や早期分娩を検討します。
- ガイドラインは目安を示すものです。患者さんの年齢や合併症、妊娠週数を踏まえて個別に判断してください。
患者さんへの伝え方
- ガイドラインは治療の道しるべです。気になる症状や数値があれば早めに受診するよう、分かりやすく伝えてください。